【TMV】損する可能性

どうもおぎすけです。

私はＴＭＶに対しては強気のスタンスです。なぜなら米国のインフレはすさまじく、金融緩和から金融引締め方向に転換（金利引き上げ、長期国債買入停止）することでしかインフレを抑制できないと考えているからです。

けど、予測は外れることもあります。今日は予測が外れるとしたらどのような理由があるのかをまとめました。

記事の信頼性

ＴＭＶに対して強気の理由

私の相場観の形成は金融実務もありますが、正直それ以上に書籍によるところが大きいです。

文字は人類最大の発明と言われているように先人の知恵が詰まっています。直接は会えないようなその道の第一人者や専門家の考えを僅か数千円で触れることができます。金融に関する本は気になった本は片っ端から読んでいます。

ＴＭＶの見通しは金利の見通しと直結しています。

そして金利は米国中央銀行が決めていますので、中央銀行がポイントになります。中央銀行の成り立ちや金融政策の決まり方、過去の金融政策の内容、紙幣理論に関する知識が予測には必須になります。

ここで紹介したのはごく一部ですが、このような読書を通じて形成された相場観に基づいてＴＭＶに対して強気のスタンスをとっています。

ＴＭＶで損する可能性

ＴＭＶには強気スタンスであることは変わりませんが、一方で予測は外れることもあります。ＴＭＶで損する場合はどのような場合だと思いますでしょうか。

理由①：インフレが鎮静化する

米国中央銀行（ＦＲＢ）はインフレ率が２％になるように金融政策をコントロールします。つまりインフレ率が２％を下回ってくれば、金融緩和（低金利・長期国債買入）をしなくてよくなります。

つまり「インフレ率が鎮静化すること」がＴＭＶで損する条件の１つになります。

それでは、足元の状況はと言うと・・・

２０２２年２月のインフレ率（CPI）は７.９％と４０年振りの水準になっており世間をざわつかせました。

４月に入ってもインフレの勢いは衰えておらず、後藤さんの下記ツイートのように企業経営者のコメントはインフレへの悲鳴が続出しています。

https://twitter.com/goto_finance/status/1512033949056630784?s=20&t=Ab5cfdVBa9w6UyBvGibOZA

twitter.com

ロシア・ウクライナ戦争も終戦の目途がたっておらず、インフレ率が収まる兆候はまったくありません。

理由②：インフレ抑制を放棄する（金融緩和を進める）

米国中央銀行はコロナ禍の景気刺激策として、銀行から長期国債を買入しました。そうすることで銀行はキャッシュが増加し、それを企業に融資して企業にお金を回して設備投資を促すことで景気を刺激ます（いわゆる量的緩和（＝ＱＥ＝Ｑｕａｎｔｉａｔｉｖｅ　Ｅａｓｉｎｇ）です）。

ＦＲＢはこのインフレ禍においてもＱＥを続けています。需給の問題で、ＦＲＢという超巨大な買い手がいますので債券価格は高くなっています（＝金利が低くなっています）。

足元の高インフレ率を抑制するために、２０２２年にはＱＥを終了させると言われています。

ＦＲＢの金融政策の目的はインフレ率のコントロールです。インフレ率を抑制するために、ＱＥを止めるのが当然ですが、なんらかしらの理由でＱＥを継続する場合はＴＭＶで損する可能性があります。

つまり「ＱＥを止めずに継続する」がＴＭＶで損する条件の２つ目になります。

米国中央銀行は１９９０年代の日本バブルを徹底研究しています。日本は不動産価格高騰（インフレ）への対処としての利上げタイミングを見誤ったことからその後の失われた２０年をつくってしまいました。

米国中央銀行はインフレへの対処を見誤るととんでもないことになると理解していますのでしっかりＱＥを終わらせてむしろ今まで購入してきた長期国債を売却してくるハズです。

そうなると長期国債の価格が低下（＝金利上昇）します。

まとめ

今回はＴＭＶで損するケースをまとめました。米国のインフレ率をみると、長期金利はあがり、ＴＭＶのリターンが期待できるというのが基本シナリオですが、インフレ率が思いのほか鎮静化する兆候がある場合、またはＱＥが継続されるようなニュースが出るようになった場合は損する可能性が出てきますので注意しましょう。